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本頁は“日作紀 60:595-,1991”に掲載したものです．
研究情報 九州各県における普通作物の品種育成の動向
吉田智彦
（九州大学農学部）
従来、普通作物（稲、麦、大豆等）の育種は、もっぱら国や県の農水省指定試験地で行われ、県はそれらの育成系統の自県内での地域適応性を検定し、奨励品種を決定してきた。しかし近年九州各県では、水稲を中心に県独自で品種の育成をしようとする傾向が著しい。ここではその背景や現状を紹介する。
１．水稲
ここ２〜３年、各県で独自に水稲の育種がいっせいに始まった。米需給の不均衡という状況下で、九州は大生産地でありながら他地域に比べ良質米生産にたち遅れ、自県産米が売れ行き不振で自主流通米の移入先になり、その結果各県は深刻な在庫量をかかえてしまった。そのため行政や生産団体が一丸となって良質米生産や販路拡大の努力をしており、その切札というべきものが県独自の品種育成である。他地域に比べて、二番、三番煎じの感がしないでもないが、県育成の品種に銘柄品種としての特徴ある親しみやすい命名をし、販路の拡大をして県間の競争に打ち勝とうという戦略である。
良食味品種として、指定試験地の宮崎県で中生のヒノヒカリが1989年に、九州農試で晩生のユメヒカリが1990年に育成された。またコシヒカリが従来の九州南部のみでなく、九州北部でも早期栽培され、面積が急増している。これらの品種は九州地域の全体的な食味の底上げに大きく寄与しているが、国育成の品種では県で独自の命名をしたり、県だけの銘柄品種にするわけにはいかない、というのが多くの県で育種が始まった動機である。
従来、県農試の、特に普通作部門での研究課題は奨励品種決定調査事業、原種の維持、栽培技術指針の策定等と、重要ではあるがあまりにも地味であった。しかし職員の資質が近年著しく向上し、それにふさわしい魅力ある新しい展開が県当局からや試験場自身でも求められていることも育種を始めた大きな要因の一つである。大成功をおさめた北海道のゆきひかり、きらら、秋田県のあきたこまち等が刺激や圧力になっていることは言うまでもない。
このような背景下で、九州各県の水稲育種の進展には注目すべきものがある。福岡県では３名の研究員（専任）で、150aの圃場を使用して交配育種を中心とし1)、交配後３年でコシヒカリを改良した良食味、短稈で穂発芽性難の系統“ちくし１〜１０号”を育成し、1991年度に現地試験を行う。佐賀県では、４名の研究員（奨決試験を兼務）、130aの圃場で、佐賀大学との共同開発である、コシヒカリに短稈遺伝子を戻し交配で導入した“ぴかいち”を奨励品種にするとともに3)、交配育種を継続している。大分県では４名の研究員（１名はバイテク、２名は奨決、１名は試験地を兼務）、23aの圃場で葯、種子カルス培養由来の変異系統を利用し4)、クジュウを短稈にした“大分１、２号”を育成し、現地試験を行う。さらに熊本県では葯培養法による育成を、沖縄県ではＦ1品種育成を行っている。（宮崎県、鹿児島県では指定試験として、九州農試とともに従来どおりの育種を継続している。）
各県がばらばらに、しかも主に良食味に育種目標を絞って品種育成をすることに対して、@投資効率が悪い、A県のみでは特性検定が不十分で、多収・耐病性等食味以外の特性が不十分な品種ができるのではないか、B全体としてみたとき無駄な競争である、といった観点からの批判がある。しかし、@新品種のもたらす効果は通常大きく、投資効率は一つの県内でも充分高い。他の研究部門に比べれば、育種への投資は少なくて済み、その割にみかえりは大きい。新品種の誕生によるイメージアップの効果も大きい。A県育成の品種が必ずしも劣るということにはならないであろう。コシヒカリや国で近年育成した良食味品種も、食味に重点をおいた分だけ他の面では少なからず欠点を持っている。足の引っ張りあいよりは、よりよい品種を育成すべく、国や指定試験地と県が協力しあっていくことが望ましい方向である（そうはいっても、地域農試はともかく、指定試験地の立場が実際には苦しくなるであろう）。B無駄といえばそうかも知れないが、競争中の該当県にとっては自県のことしか考える余裕はないであろう。筆者は、競争は善しと思うし、現状が品種育成の過当競争になっているとは思わない。県間、国と県、さらに民間を含めた競争により、全体的に品種の食味、耐病虫性やその他の栽培特性のレベルが上がっていくことは大いに歓迎すべきことである。さらに、育種の仕事を通じて県農試の組織活性化が進み、研究員への大きな刺激になっていることも特記したい。
もちろん九州の全県に育種をやる余力や実力があるわけではない。先進的な国や指定試験地の指導助言は必須である。地域農試や指定試験地には、育種方法の開発や遺伝資源の維持を含めて、実用品種や多用途米等の育成を頼らなければならない部分はまだ多い。しかし今後の方向としては、現場対応の水稲品種の育成を県独自で行うという流れは避けられそうにない。
２．麦類
水稲に比べると、麦類で県独自に育種をする動きは今のところない。九州で主に生産されている小麦、ビール大麦共に、既存品種を新品種に置き換えるためには品質に対する高度な検定と、それらのデータに基づく広範囲な実需者との合意が不可欠であり、個々の県に現状ではこの力はない。このため現在麦類の品種育成は国や指定試験地で行われている。
小麦の品種育成は九州農試で行われ、栽培特性や品質の優れた品種が多く育成されているが、関係者間で品質を検討するシステムの確立がたち遅れた。そして1944年育成の農林61号がなかなか駆逐できず、優れた品種の普及されにくい状況が続き、育成者や奨決担当者を悩ませてきた。1987年からは、実需者の協力のもと、品質評価を行う「九州小麦合同品質連絡試験」が九州農試の努力で実施されるようになり6)、今後は新品種のすみやかな採用や普及が円滑になされるものと期待されている。
ビール大麦は福岡県の指定試験地で育種がなされている。ビール大麦では、国、県、生産者団体、ビール酒造組合、各ビール会社等の機関が協力して地域別の新品種を選定するため、育成系統の栽培特性や醸造特性の共同試験を行う「合同品種比較試験」が1968年から実施されている5)。ビール大麦の品質評価は非常に高度で複雑ではありながら、参加者が努力を積み重ねてきており、そのため関係者の合意のもとに新品種の導入や普及は比較的順調になされている。大麦縞萎縮病抵抗性のニシノゴールドが1986年に、多収良質のアサカゴールドが1990年に育成、普及されている。
３．大豆等
極小規模の系統選抜の類を除き、大豆やその他雑穀類の育種を県独自に行っている例は聞いていない（大豆の育種は九州農試で実施している）。大豆以外の雑穀類でも品質や実需者との合意は本来必要なのであろうが、現状ではまだ栽培特性のみの改良でも十分普及効果は大きく、県独自で品種改良を行って成果をあげる可能性は高いと思われる。水稲育種の場合と同様、投資効率は高く、育種を通じて研究員の刺激や資質向上にもつながるものであるから、従来の課題を見直して小規模でも該当県の特産的な作物の育種を考えてみてはどうだろうか。
４．サツマイモ
サツマイモの育種はもっぱら国（九州農試）で行われ、1990年に形状、食味、収量、耐病虫性の優れた青果用品種ベニオトメが育成された。また、新しいニーズに対応するため、高カロチン、低β−アミラーゼ、高アントシアン等の特性を有する品種育成が試みられている2)。サツマイモのように生産力が高く農家経営や作付体系上極めて重要でありながら生産が低迷している作物では、現場に近い県が新規用途の拡大や開発のために果たすべき役割は大きい。育成地との密接な協力や共同研究が県に期待される。
５．おわりに
課題設定の新規性や予算獲得のためであろうが、バイテク手法による品種育成に重点を置き、その努力を交配育種に振り向ける方が当初の目的を容易に達せられるのではないかと思われるものもある。また、他の課題が整理しきれず、多くの業務をかかえて十分な育種ができない場合もみられる。しかしいくつかの問題はあるにせよ、土地利用型農業の研究最前線にいる県農試の普通作部門の研究員にとって、現場対応を目標にした品種育成は格好の魅力ある課題であり、育種を通じて若手の研究能力向上にも寄与し得るものである。この動きに作物学会としてもさらに注目かつ支援する必要があり、また学会に求められていることも多い。
引用文献
１．今林惣一郎・吉田智彦 1990．農業技術 45:
256ｰ258．
２．Kukimura, H.,et al. 1990. JARQ 24:169-174.
３．松雪セツ子ら 1991．九農研 53:印刷中．
４．斉藤清男ら 1990．日作九支報 57:70-73．
５．佐々木昭博 1990．農及園 65:537-542．
６．氏原和人 1990．日作九支報 57:92-97．
以上