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本頁は“日作紀 日作紀 73(4)389-395(2004.12) に掲載したものです．図表省略
水稲育苗箱の培土量減量による軽量・低コスト化に関する検討―群馬県におけるプール育苗条件において―
高橋行継・佐藤泰史・加部武・栗原清・阿部邑美・吉田智彦
要旨：群馬県におけるプール育苗条件下で，水稲育苗箱全重の軽量化と育苗の低コスト化を目的として，育苗箱に使用する培土量の減量について検討を行った．覆土量は原則として7mmの一定とし，床土量を標準の厚さ17mmに対して13，11，7mm，さらに無床土区まで設定して検討を行った．その結果，床土量7mm，さらに覆土7mmのみの無床土でも育苗は可能であり，移植精度も著しい低下はみられなかった．しかし，無床土では出芽時の根上がりが多く，播種時の種子飛散防止対策も必要であった．さらに床土量7mm区と共にマットが極端に薄くなるため，移植作業時のマットの取り扱いに十分注意を払う必要があった．このため技術として広く普及させるためには問題があると判断した．移植時のマットの取り扱いやすさ，移植精度を含めて，培土の減量を考えたときの実用的な培土量は床土11mm，覆土7mmの計18mmであった．この減量により，育苗箱重量は約20％，培土の費用は約25％の低減が可能であった．
キーワード：軽量，水稲，低コスト，培土量，プール育苗．
A Method to Reduce the Weight and Cost of Nursery Boxes for Paddy Rice ：Yukitsugu Takahashi, Yasuhumi Sato, Takeshi Kabe, Kiyoshi Kuribara, Murami Abe1 and Tomohiko Yoshida
Abstract：Under the condition of pool raising in Gunma Prefecture, we reduced the amount of soil in the nursery box to reduce the whole weight of the nursery box and to reduce the cost raising seedlings paddy rice. The depth of covering soil was maintained at 7 mm in all plots, and the depth of basing soil was adjusted to 17,13,11,7,and 0 mm. They were compared with the standard depth of 17 mm. We found that the 7 mm depth of basing soil and even no basing soil with 7 mm covering soil were able to raise seedlings having little effect on the accuracy of transplanting. However, in the bed without basing, it raised many seeds over covering soil and also the method of preventing seed-scattering out of nursery box was necessary for seeding. Moreover, for transplanting we must handle the thin mat much more carefully because the mat was too thin. Thus, we judged that the use of zero or 7 mm depth basing soil was unpractical. Considering the handling of mat and the accuracy of transplanting, we judged that the practical depth of the soil in a nursery box was 18 mm which was composed of 11 mm-depth basing soil and 7 mm covering soil. By this method, the weight of nursery box was reduced to about 20%, and the cost of the soil to about 25% compared with the conventional method.
Key words: Amount of the soil, Lightweight, Low cost, Paddy rice, Pool raising.
1970年代，水稲機械移植の導入に伴い，育苗箱を使用した育苗様式が広く普及するようになった．それまでの苗代育苗方式に対して移植作業と共に育苗作業も省力化が図られ，画期的な技術革新であった．しかしながら，播種，出芽，緑化展開，移植時等に育苗箱を移動する作業が新たに発生した．播種，灌水後の育苗箱の全重は1箱当たり6kg近くに達する (高橋 2003) ．このため，移動作業には多大な労力を必要とし，大規模化や兼業・高齢化が進む今日，省力化，軽労化が必要とされている．
筆者らは，培土使用量の低減と健苗育成を目的として栃木県農業試験場と資材メーカーで共同した新型育苗箱が，群馬県のプール育苗条件でも利用可能なことを明らかにした (高橋 2003) ．また，栃木県の早期ハウス育苗を対象に普及している平置き出芽法が，群馬県の普通期露地プール育苗にも応用できる技術であることを報告した (高橋 1993，高橋ら 2004) ．さらに，慣行の育苗箱による培土使用量を再検討し，培土量減量による育苗箱の軽量化，育苗費用の低コスト化の可能性について示唆する (高橋ら 1996) など，これまで水稲育苗技術に関する省力化，低コスト化技術について検討を行ってきた．現在，育苗箱に使用する培土量は，地域によって多少の差異はあるが，概ね床土の厚さで約20mm，覆土は8〜10mm程度である (注:群馬県農政部「稲作推進資料」2003) ．現在は育苗センターをはじめほとんどの農家で培土を購入しており，培土量の多少は経営コストに反映する．しかし，育苗センターでは，培土量減量によって機械移植時のマット片が軽くなり，移植精度の低下をもたらすのではないかとの懸念がある．農家も栽培技術に対しては概して保守的であり，具体的に培土量を減量する動きはない．
群馬県では出芽後の育苗にプール育苗 (飯塚ら 1978) が広く用いられている．この方式は，1967年に群馬県農業試験場で開発されたもので，その後水稲移植機の開発，普及と同時に導入された箱育苗に対応する技術として改良が加えられた．まず5cm角程度の角材等を使用して幅1.5m，長さ10m，高さ5cm程度の長方形の木枠を作り，地上に敷設した枠内にビニール資材を敷き，湛水が3cm程度可能なプールを製作する．そこに出芽が完了した水稲育苗箱を展開し，移植時まで育苗するものである．この方式は，常時湛水状態が可能であり，水管理の省力化を図ることができる技術である．プール育苗での床土量の減量については，これまで藤井・佐々木 (1993) が検討しており，減量に伴う不足分の肥料を補うことで5〜10mmまで減量可能であったとの結論を得ている．この試験は寒冷地の宮城県で実施されたもので，作期や気象条件等が温暖地の群馬県と異なっており，技術の再確認をする必要があると考えられる．大谷ら (2000) は，使用培土量が従来の2/3の新型育苗箱を開発し，健苗育成が可能であったとの報告もあるが，これまで通常の育苗箱による培土量減量に関する検討は数少ない．
そこで，低コスト化と育苗箱の軽量化を主目的として，移植精度や初期生育も含めた使用培土量減量の可能性について着目し，プール育苗条件での検討を行ったので報告する．
材料と方法
試験は1995〜1997年の3か年，群馬県館林市の群馬県農業試験場東部支場 (現群馬県農業技術センター東部地域研究センター) 内にある育苗施設 (無天蓋網室) 内及び水田圃場 (沖積埴壌土) で実施した．供試品種として1995，1996年は月の光，1997年はゴロピカリを用いた．播種は手播き散播で，1995年は5月12日 (中苗) と7月6日 (中苗) の2回，1996年は5月16日 (稚苗) ，1997年は5月29日（中苗）と6月4日（稚苗）の2回実施した．播種日からの育苗日数は，中苗で28〜31日，稚苗21〜23日とした．播種量は，乾籾重で稚苗150g/箱，中苗100g/箱とした．培土は呉羽化学の水稲育苗用粒状培土D型 (以下，粒状培土と呼ぶ) および1997年のみ細粒火山灰土 (以下，火山灰土と呼ぶ) を使用した．粒状培土には，1kg当たり窒素成分0.24gが含まれており，火山灰土はほぼ無窒素であった．育苗箱は，全国苗箱保証会規格中成苗用NO-1 (内寸584×281×30mm：実測値) を使用した．出芽作業は1995，1996年はハウス内無加温積み重ね方式により，1997年はタイショー製スチーム式出芽機AC180 (機内設定温度30℃,48時間) で行い，出芽揃い後は育苗用プール (以下，単にプールと呼ぶ) に展開，育苗した．その他の育苗方法は，群馬県の慣行によった．
1995年は育苗期間中に追肥を行わなかったが，培土量の減量に伴う肥料成分の減少により，苗の生育が抑制された．1996年と1997年は培土をさらに減量した区を設定しており，1995年の結果から苗の生育への影響が懸念された．そこで1996，1997年は第2葉が抽出を始めた播種後10日目に粒状化成肥料 (稲麦専用複合化成486:窒素成分14％) を覆土表面に追肥し，全ての試験区で箱当たりの窒素量が標準区と等量の0.86gになるように統一した．
1995年の育苗箱の床土充填作業は，設定した床土厚別に均平板を製作し，育苗箱内に投入した培土を均平にする過程で余分な培土を除去する方法で行った．しかし，この方法は作業時に誤差が発生しやすい．そこで，1996，1997年は設定する培土厚と育苗箱内寸から育苗箱内の培土の体積を求め，次に培土の比重（粒状培土0.91，火山灰土0.69；実測値）から重量に換算した培土を充填する方法を採った．覆土作業は，3か年とも培土を前述の方法により計量して実施した．
なお，本報では培土量を育苗箱充填時の厚さ (mm) と重量（g）の両方で表記するが，図表を含めて試験区名は培土量の厚さで示し，本文では必要に応じて重量を括弧書きで併記することにする ．試験区の構成を第1表に示した．なお，表に示すとおり，試験区名として示す培土量と実際の培土量にずれが生じているが，これは設定培土量を算出した育苗箱の一般的な内寸と実験に使用した育苗箱内寸とに若干の差があったためである．床土と覆土には，1995年は粒状培土のみを使用し，床土量は育苗箱当たり7mm (1050g) ，10mm (1490g) ，13mm (1940g) ，標準16mm (2390g) の4区を設定した．覆土量は，予備試験で籾を覆い隠すために必要な覆土最低量を求め，その結果をもとに全区7mm (1000g) とした．1996年も粒状培土のみで，床土量0mm (0g) ，6mm (820g) ，11mm (1640g)，標準17mm (2600g) の4区を設定した．また，覆土量は7mm (980g) の一定とした．1997年は前2か年の結果に基づき，実用的な培土減量の限界を解明するため，減量割合の大きい試験区を中心に設定した．育苗期間の長短によって同じ培土量であってもマットの形成状況等が異なってくることも予想されるため，苗を中苗と稚苗の2種類とした．さらに中苗には火山灰土を使用した区も設定した．粒状培土を使用した中苗区は，床土量0mm (0g) ，7mm (980g) の2区を設定し，以下0mm (粒・中) ，7mm (粒・中）と略称する．稚苗区は，床土量0mm (0g) ，7mm (980g) の2区に1996年の床土0mm区で発生した根上がり対策として，床土量0mm (0g) に覆土量を11mm (1640g) にした区を加え，計3区とした．以下0mm (粒・稚) ，7mm (粒・稚），0mm (粒・稚・増) と略称する．火山灰土は床土量0mm (0g）と7mm (750g) の2区を設定した．同様に0mm (山・中) ，7mm (山・中）と略称する．標準区は粒状培土を使用し，床土量17mm (2600g) とした．なお，覆土量は0mm (粒・稚・増) 区を除いて，1996年と同様に箱当たり7mm (粒状培土980g，火山灰土750g) の一定とした．各年次とも各試験区の育苗枚数は4箱とし，1997年の移植試験用の苗については4箱分を別途用意した．
苗の生育状況として，まずプールに展開した時点に根上がりの発生程度を調査した．根上がりは，籾が覆土表面から浮き上がるか，完全に露出して根が見える状態と定義した．発生程度は育苗箱全体を見渡して根上がりが全く発生していないものを0 (無) として，以下発生状況が概ね5％未満を1 (微) ，5〜10％を2(少) ，11〜30％を3 (中) ，31〜50％を4 (多)，51％以上を5 (甚) の計6段階に区分して評価した．また，育苗完了日に草丈，葉齢，葉色等を調査した．これらの調査は，各区4箱中の2箱について実施した．葉齢は不完全葉を含む葉齢とし，葉色は富士フィルム製の水稲用葉色板による単葉測定とした．草丈，葉齢は1箱当たり各20個体，葉色は5個体をいずれも育苗箱の周縁部を除いた任意の個体を調査した．1997年は前2か年の調査項目に加えて1箱当たり20個体の地上部風乾重を計量し，1個体当たりに換算した．また，粒状培土中苗区は根部風乾重及びマット強度を測定した．根部風乾重は，各区とも同一の育苗箱から周縁部を除いて4か所で10cm角に切断し，地上部を除いたマット片の培土を洗浄除去した後に，風乾して測定した．マット強度は各区とも同一の育苗箱から根部風乾重と同様にして切り取った10cm角のマット片を6個作成し (培土は除去せず湿潤状態) ，その1辺を固定し，反対方向からゆっくり引っ張り，マットが中央部付近で切断された時の力をバネ秤りで測定した数値をkgfで表した (農業生産工学研究会 1992)．
移植作業には，ヤンマーの歩行4条型田植機CA750を使用し，1997年はイセキの乗用型4条田植機PM43を併せて使用した．移植時の設定は栽植密度21.2株/uとした．1996，1997年の移植精度の調査は，移植作業完了後に1区当たり連続20株を4〜5か所，計80〜100株について欠株 (1996，1997年)，植付深度，植付本数，植付深度のむら （1996年のみ) を調査した．植付深度のむらは，掻き取り不良などの要因により1株中の苗間の植付深度に1cm以上の差が生じ，均等な深さで移植されていない状態と定義した．なお，1996，1997年は移植後の草丈，茎数の推移も調査した．1996，1997年の本田移植精度，生育調査区は各2反復とした．
結果
1995年の試験では，展開時の根上がりは各区共に発生しなかった．培土量の減少に伴って発生する肥料減少分の補給を実施しなかったため，床土が少ない区ほど苗の生育量はやや劣った (第2表) ．5月12日播種で減量割合が最も大きかった10mm区は，標準区の草丈12.4cmに対して11.7cm，葉齢は同様に3.3に対して3.1，葉色は3.6に対して3.1であった．7月6日播種区の播種後14日目の調査では，標準区と各試験区間に各調査項目ともに有意な差はみられなかった．播種後29日目の調査では，7mm区は標準区の草丈22.8cmに対して19.4cm，葉色は3.2に対して2.7と生育量が有意に劣り，11mm区も7mm区と同様に標準区に対して生育は有意に劣った．5月12日播種試験については，育苗調査に先行して本田移植を6月5日に実施した．その結果，観察調査ではあるが，移植精度や活着及び初期生育に標準区と試験区間に明らかな差は認められなかった．
1996年の試験で新たに設定した0mm区は展開時に根上がりがみられ，育苗箱の2〜3か所に中程度の発生がみられた．その他の区では根上がりは発生しなかった (第3表) ．また床土0mm区は，播種時に種子が飛散しやすく，育苗箱への均一な播種が難しかった．このため，湿らせた新聞紙を育苗箱底面に敷くことによって飛散を防止した結果，播種作業上の問題は解決した．床土減量に伴い不足する基肥量を追肥によって補った結果，育苗完了時の草丈，葉齢は標準区に対して同等以上の生育量となり，0mm区は標準区の草丈12.1cmに対して14.8cm，葉齢は3.6に対し3.7とわずかな差であるが有意に大きくなった．なお，追肥に使用した粒状化成肥料による濃度障害や生育むらは発生しなかった．移植直前の育苗箱全重は標準区の6900gに対し，0mm区は3300g，標準区対比48％と大幅に軽量化され，6mm区も4590gで同67％と軽量化が達成された (第3表) ．移植時の欠株率は11mm区，6mm区では標準区と大きな差はみられなかったが，0mm区は5％に達した．また，植付深度のむらは6mm区，0mm区でそれぞれ6.3％，8.8％と有意に大きくなった (第4表) ．マット強度は移植時の観察で0mm区が標準区よりやや弱かった．マットが薄いため，ていねいに取り扱う必要性はあったが，マットを育苗箱から取り出す作業や田植機への積載作業時にマット強度から発生する支障はなかった．
1997年は中苗と稚苗の比較検討を行い，火山灰土を使用した検討も中苗で行った．苗の生育調査結果について，苗種別に述べることにする．中苗区は展開時に標準区を除いて根上がりが発生した．特に0mm (粒・中) 区は5.0と著しく，ほぼ全面に発生した．これに対して火山灰土を覆土に使用した0mm (山・中) 区は1.9と比較的少なかった (第5表) ．播種後31日目の調査では，0mm (粒・中) 区の草丈が17.3cm，0mm (山・中) 区は14.6cm，7mm (山・中) 区は14.5cmで標準区の20.4cmを有意に下回った．葉齢は標準区に対して有意差のある区が多かったものの，草丈にみられるような大きな差ではなかった．根部風乾重は標準区の8.5gに対して0mm (粒・中) 区は4.6g，7mm (粒・中) 区は4.7gと大きく下回った．マット強度は7mm (粒・中) 区で5.0kgfを超え，標準区を含む粒状培土を使用した中苗3区中で最大となった．0mm (粒・中) 区では3.5kgfと標準区の3.7kgfよりやや下回る傾向にあったが，移植作業への影響はなかった．移植直前の箱全重は，7mm (粒・中) 区で4125g，標準区対比で67％，0mm (粒・中) 区で2720g，同44％となり，その他の区でも軽量化が図られた．
一方，稚苗区では0mm (粒・稚) 区で根上がりの発生が5.0と著しく，ほぼ全面に発生した．播種後23日目の0mm (粒・稚・増) 区の草丈は16.9cm，葉齢は3.0で，7mm (粒・稚) 区の草丈19.0cm，葉齢3.4よりやや小さくなった．
欠株率は，乗用型田植機では0mm (粒・稚) 区及び0mm (山・中) 区がそれぞれ2％，0％で標準区より低く，植え付けは良好であった．0mm (粒・中) 区，7mm (粒・中) 区と7mm (山・中) 区は，標準区よりも高い欠株率となった (第1図) ．一方，歩行型田植機では7mm (粒・稚) 区が標準区と並んで欠株率0％，7mm (山・中) 区も欠株率2％と良好であったが，その他の区は欠株率が4％，あるいはそれ以上となった．移植後21日目の調査では，乗用型移植区の0mm (粒・稚・増) 区の草丈が7mm（山・中）区を除く他区よりも有意に低く，7mm（山・中）区の茎数が最も多くなった．また，歩行型標準区の草丈は，標準区が最も低く，茎数は7mm（山・中）区が最も多くなった．しかし，これらの生育差はその後徐々に解消し，42日目調査の時点では，乗用型，歩行型共に一部の区を除いて標準区との間に有意な差は認められなかった (第6表) ．
考察
本研究は，水稲育苗箱で使用する培土量について再検討を行い，省力，コスト低減の観点から苗の生育状況や本田移植精度に大きな影響を与えない範囲で可能な培土量の減量程度を明らかにしようとしたものである．
現在，ほとんどの農家や育苗施設で培土を購入している．市販の培土は育苗に必要な基肥成分が配合されており，培土量の減少は基肥成分の減量にもつながる．1995年の試験では覆土量は一定として，床土量のみを減量し，減量に伴う基肥成分の補給は実施しなかった．この結果，床土の少ない区ほど育苗完了時の草丈，葉齢は小さく，葉色は標準区に対して淡くなり，生育がやや劣る傾向を示した (第2表) ．不足する基肥量を追肥した1996，1997年は育苗完了時の草丈，葉齢は標準区に対して概ね同程度の生育を示し (第3，5表) ，1995年の床土量減量区での生育量不足は，主に肥料不足に起因したものと考えられた．
また，1997年の火山灰土の2区の生育をみると，葉齢はやや上回ったものの，草丈は標準区に対して劣っていた．この2区は追肥時の草丈が標準区よりも低く，培土がほとんど無窒素であった影響が残ったものと推察された．1995年のみの結果であるが，10mm区までは無追肥でも移植後の活着や初期生育に明らかな差はみられず，移植精度も標準区と遜色なかった．このことから，床土は10mm程度であれば，苗の生育はやや劣るものの，追肥作業の労力を考慮するとあえて不足分の基肥を補給する必要はないと考えられた．
1996，1997年は，床土量の減量限界を検討する目的でさらに減量程度を大きくし，覆土7mmのみの0mm区を設定した．両年とも展開時に0mm区で根上がりが発生し，特に1997年は0mm (粒・中) 区，0mm (粒・稚) 区共に根上がりの発生が著しく，7mm (粒・中) 区でも発生がやや多かった．
これに対して火山灰土区は，根上がりの発生が比較的少なかった (第3，5表）．これは，粒子が粒状培土よりも細かいことが一因と考えられた．無床土，覆土のみでは種子から出た根が下に伸びる空間が全くない．このため種子が発根によって持ち上げられ，覆土表面上に出やすくなるものと考えられた．
根上がりは播種むらとも関係し，播種密度が高くなった部分に発生が集中する傾向があり，播種精度の向上も必要である．0mm区のように箱内で広範囲にわたって根上がりが多発した場合，展開時に覆土作業が再度必要となり，省力面から問題があった．しかし，無床土でも覆土量を7mmから11mmに増加した0mm (粒・稚・増) 区に根上がりはほとんどなく (第5表) ，覆土量の増加によって根上がりを抑えることができる可能性を示唆した．
1996年は歩行型移植機で本田移植を実施したが，植付精度は0mm区で欠株率が5％に達した．植付深度のむらも床土量の減少に伴って大きくなり，掻き取りが不安定となることをうかがわせた (第4表) ．マット強度は1996，1997年共に粒状培土中苗区のみの調査であったが，培土減量によるマット強度の変化はみられるものの，移植作業に与える影響はなかった．1997年は，乗用型と歩行型の2種類の移植機を使用して試験を実施した．概ね床土量の減少に伴って，欠株率は同等か高くなる傾向を示し，低くなった区は少なかった．また，乗用型と歩行型とで全体的な欠株率に差がみられた．培土減量区ではマットが薄く軽量で，マット自体の保水力も小さいため移植作業中に乾燥しやすく，さらに軽量となりやすい．マットの自重は田植機の苗送りの良否に関係しており，移植精度低下の一因と考えられた．今回使用した乗用型には苗送りベルトがあり，苗送りはマットの状態による影響を受けにくく，この機能がない歩行型よりも移植精度は高まるものと考えられる．しかしながら，今回の試験ではむしろ歩行型の移植精度が優っていた (第1図) ．この要因は主に圃場内の植代が不均一で，乗用型による移植部分の植代にむらが多く不良であったためと推測された．0mm (粒・中) 区の育苗完了時の箱全体重量は，標準区の1/2以下ときわめて軽量である (第5表) ．しかし，マットの厚さも標準区の約1/3と極端に薄くなり，マット強度には問題はないが，移植作業時に育苗箱からマットを取り出し，田植機に積載する際にていねいに取り扱う必要があった．また，収量性からみた欠株率の許容範囲は5％とされている (寺島 2002) が ，欠株率はこの数値を超える場合もあり，発生する補植作業を考慮に入れた場合に問題があると考えられた．
また床土0mmは，播種時に種子が飛散しやすく，育苗箱への均一な播種が難しい．本研究では湿らせた新聞紙を育苗箱底面に敷くことによって飛散を防止したが，育苗センター等で播種プラントを使用する場合には，床土の工程を省略できる点は長所であるが，有効な種子飛散対策が必要であった．
以上の結果を総合すると，床土0mmは画期的であり技術的に不可能ではないが，播種作業時の種子飛散対策を必要とし，出芽時の根上がりの多発生や移植作業時のマットの取り扱いや移植精度の低下に問題点があった．床土7mmは同0mmにみられる播種作業上の問題はなかった．しかし，根上がりが発生する場合があり，移植精度や作業性は改善されるものの，問題点は完全には払拭されなかった．これらの問題がなく，普及性までを考慮すると可能な床土は11mm，覆土7mmの計18mmと考えられた．この水準であれば肥料成分の補給 (本試験では播種10日目に追肥として実施した) はあえて必要なく，標準区の床土17mm，覆土7mmに対して育苗箱全体の重量は約20％，培土費用は約25％低減可能である．現場では本試験の標準区よりも10〜15％多い培土量となっており，前述の数値以上の低減が可能で水稲栽培の省力・低コスト化に貢献できるものと考えられた.
なお，本研究は育苗を群馬県下で普及しているプール育苗条件下で実施したものである．プール育苗は，常時湛水状態でない他の育苗様式と比較した場合，苗の発根量が多くなる特徴がある (飯塚ら 1978 ，原 2001) ．このため，少ない培土量でも十分なマットが形成でき，その結果機械移植が可能であったものと考えられた．この結果は，プール育苗の条件下で同様の検討を行った藤井・佐々木 (1993) の報告とほぼ一致しており，本技術はプール諸条件下での成果としてとらえるべきである．また，本田移植は沖積埴壌土で実施しており，砂壌土等の異なった土質では移植精度等が異なってくる可能性も考えられ，注意する必要がある．北川ら (2001，2003) は，水稲ロングマット移植技術の中で水耕栽培による無培土育苗を取り入れている．このため移植時のマット片には培土が全くないが，移植機の苗縦送り量を標準設定にした場合で，活着後の欠株率は9.8％であり，標準栽培と比較した収量に遜色はなかったと報告している．培土量を減量した育苗のマット片は当然のことながら使用培土が少ないため，慣行の苗よりも明らかに軽量となる．しかし，ロングマットのような無培土条件ではなく，移植土壌によって移植精度に差が生じても，著しい欠株率にはならないものと考えられた．
謝辞：本報をとりまとめるにあたり，宮城県農業技術センター藤井薫氏には貴重な資料提供をいただいた．栃木県農業試験場山口正篤，大谷和彦両氏及び丸三産業 (株) 青木孝至氏からは，試験の実施にあたって貴重な示唆及び情報の提供ををいただいた．また，今回の試験実施にあたって場内の各位にも多くのご協力をいただいた．ここに記して深く感謝する．
引用文献
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以上