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本ページは作物学用語集の「環境保全，施策, 後書き」に関する部門です．本欄は，農水省のＨＰに多くを負っている．

［作物学用語集／環境保全，施策, 後書き］

用語一覧
環境アセスメント地球環境の変化と作物環境保全型農業低投入持続型農業持続型農業環境負荷温室効果ガス内分泌かく乱化学物質（環境ホルモン）コンポストアグロフォレストリー酸性雨農薬生物農薬総合的病害虫管理バイオレメディエイションマルチ有機農業クリーニングクロップコメの自由化ミニマム・アクセス新食糧法米価中山間地域食糧自給率水田の公益的機能米の生産調整とも補償新農業基本法（食料・農業・農村基本法）気象災害主業農家マルサスの法則後書き

環境保全
☆環境アセスメント, 環境影響評価
ならかの開発行為を行おうとする場合，事前にその周辺の環境，特に自然環境にどのような影響を与えるかを調査して予測し，影響の有無や大きさをあらかじめ評価すること．1997年に環境アセスメント法が成立した．大規模な公共事業についての評価が特に問題となってきたが，今日この用語は広義に他の営み，例えば農業自体が自然環境に及ぼす影響についてなどにも使用可能である．

☆地球環境の変化と作物
　化石燃料の大量消費等によりCO2が増加し，1890年頃（産業革命開始時）には280～290 ppmと推定されているものが，現在は350ppmに達している．CO2増加への反応は作物で異なり，C4作物で大きい．CO2濃度が倍増すると平均気温は3±1.5度上昇するとされ，日本の稲作は東北以北で増収，それ以南で減収すると予測される．メタンガスはCO2についで大きな温室効果をもち，現在毎年２％の速度で増加している．発生源は水田，湖沼での嫌気性発酵や，動物の腸内発酵が主要とされる．イネが栽培されている水田からは，裸の水田よりも多くのCH4が放出される（堀江1991）．

☆環境保全型農業
　農業の持つ物質循環機能を生かし，生産性との調和などに留意しつつ，土づくり等を通じて化学肥料，農薬の使用等による環境負荷の軽減に配慮した持続的な農業．このため，土づくりや合理的作付体系，家畜ふん尿・生ゴミ等の有機物のリサイクル等，環境に配慮した農法の確立，普及，定着が必要である．また，中長期的には需給のひっ迫化が予想される石油情勢や地球温暖化をはじめとする地球環境問題等を踏まえた省エネルギー・省資源の推進も重要である．

☆低投入持続型農業　LISA, Low Input Sustainable Agriculture
　できるだけエネルギーや化学物質を投入することなく生産をあげ，その生産が長年月にわたって可能にしようとする方式．環境と調和した生産を目指している．

☆持続型農業　sustainable agriculture
農業活動にかかわる環境要素をすべて勘案しつつ，資源が枯渇しないように置換または更新しながら行う農業．将来の世代が農業活動をするための能力を損なうことなく，現世代の農業活動を行うこと．

☆環境負荷
　人が環境に与える負担のこと．単独では環境への悪影響を及ぼさないが，集積することで悪影響を及ぼすものも含む．環境基本法では，環境への負荷を「人の活動により，環境に加えられる影響であって，環境の保全上の支障の原因となるおそれのあるものをいう」としている．

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☆温室効果ガス
　大気のなかの，温室効果のある気体．地球温暖化に関与するものとしては，大気中の二酸化炭素，メタン，一酸化二窒素，対流圏のオゾン，フロンなど．現在二酸化炭素の大気中の濃度は350ppmくらいである．これに対しメタンは1.7ppm，一酸化二窒素は0.3ppm，オゾンは0.03ppm，フロンガスは0.001ppmというわずかな量だが，メタン以下のこれら微量気体全体の温室効果はきわめて大きく，二酸化炭素の温室効果と同程度の役割をしている．

☆内分泌かく乱化学物質（環境ホルモン）
　動物の生体内に取り込まれた場合に，本来，その生体内で営まれている正常なホルモン作用に影響を与える外因性の物質．近年，環境中に存在するいくつかの化学物質が，動物の体内のホルモン作用を攪乱することを通じて，生殖機能を阻害したり，悪性腫瘍を引き起こすなどの悪影響を及ぼしている可能性があるとの指摘がなされている．

☆コンポスト
　生ごみなどから作った有機肥料．藁や家畜糞尿を好気的に発酵させた堆肥などの有機肥料．都市からの生ゴミや下水汚泥から作られる有機肥料のこともいう．家庭では生ごみを発酵菌とともにプラスチック製容器に入れ発酵させて作る．

☆アグロフォレストリー　agroforestry
　作物と林木を同時に生産すること．農地に生えている木を農業に利用すること．果樹，ナッツ類などの直接利用を始めとして，木は農業に昔から燃料，木ぐい，土壌浸食防止，肥沃化，生物の多様性維持などのために利用されてきた．農地に樹木を取り込むことで，生態学的な天然資源管理システムを構築することを目的とし，このような旧来の慣習を今日の科学として見直す試みがなされている．ここでの天然資源管理システムとは，生産の多様化や持続性を可能にするようなものを前提としている．

☆酸性雨
　火山活動や化石燃料によって排出された硫黄酸化物や窒素酸化物などが大気中の水を酸化しため，酸性となった降水．基準値は国で異なり，わが国では一般に5.6以下の降水をいう．空気の清浄な地域の雨はpH5.6位である．通常ph5.6～5.3で，時にpH4.0前後の値が観測されることもある．土壌の変質や森林の枯死をもたらし，生態系に悪影響を与える．酸性霧は葉を被うので降雨より害が大きい．

☆農薬
　作物を害する病害虫，雑草，ねずみなどを防除して作物を保護したり，作物などの生理機能を増進または抑制をして，農業の生産性を高めるために用いる薬剤．安全性確保のため，毒性試験や環境関連の試験データによる国への登録が必要である．残留農薬基準や安全使用基準が設けられている．わが国では，江戸時代にイネ害虫のウンカを防除するために鯨油を水田に注いだのが農薬の第1号といわれている．

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☆生物農薬
　自然界に存在する微生物や天敵昆虫を用いた農薬．微生物農薬は現在，BT剤（昆虫病害菌である Bacillus turingiensisの産出する毒素を製剤化したもの）がアブラナ科野菜の害虫であるコナガの殺虫剤として使用されている．天敵農薬には，寄生バチ，捕食性ダニなどがあり，ハダニ類などを対象としている．欠点は，対象作物が限られる，効果が緩慢，製品の不均一性などである．生物的防除はより広い意味であり，誘引性フェロモン利用，害虫不妊雄の大量導入なども含む．

☆総合的病害虫管理
　作物への病害虫による被害を防ぐのに，化学的農薬のみに頼るのでなく，生物的農薬の使用，耐病虫性品種の使用，あるいは被害を避けうる栽培方法をとるなど，各種の方法の長所をあわせ，環境への負担をできるだけ少なくしながら，総合的に防除すること．単に総合防除ともいう．

☆バイオレメディエイション　生物的浄化　bioremediation
　土壌，河川，地下水などに含まれる汚染物質を微生物，植物などの生物を利用して分解，浄化すること．植物の浄化効果としては，無機イオンの吸収，光合成による酸素・炭水化物の供給，酸化還元電位の低下による硝酸などの分解，脱窒や脱リン，細胞壁による重金属固定，水の濾過などがある．ホテイアオイは浄化能力が高いとされる．

☆マルチ
　作物を栽培するときに地表面を被覆すること，またはその被覆するもの．わら，草，ポリエチレンフィルム，紙などを用いる．地面からの蒸発を少なくする，地温変化の抑制（過高温・低温の防止），土壌浸食の防止，雑草防除などの効果がある．

☆有機農業
　肥料，農薬などに化学的に合成されたものの使用を避け，有機質資材を用いて地力を養い，天敵や小動物を利用して除草や病虫害防除を行うことで作物栽培を行おうとする農法．持続型生産，あるいは農薬汚染のない食料生産を目的とする．有機農産物と表示するにはJAS法に基づいた規格・認証が必要である．特別栽培農産物は農薬などの使用量を一定量削減したもので，農水省のガイドラインに従い削減内容を表示する．後者は法的拘束力はない．　定義・ガイドライン

☆クリーニングクロップ　（清耕作物)
　土壌への過剰施肥や畜産廃棄物による過剰養分の土壌からの除去，連作によって増加した土壌微生物やかたよった微生物相の是正，あるいは富栄養価した水域の浄化などを目的として栽培される作物．畑での過剰養分吸収のためには，吸肥能力の高い粗大イネ科作物のソルガムやトウモロコシ，連作障害回避のためには，センチュウ駆除効果のあるマリーゴールド，ハウス栽培における過剰養分吸収にはスイートコーン，水質の改善のためには，水生植物で養分吸収能力の高いホテイアオイなどが用いられる．

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施策
☆コメの自由化
　日本におけるコメ市場の開放問題．日本は食糧管理制度により，コメを国家貿易品目としたうえ，この輸入を禁止していた．しかし89年10月には，ガットのウルグアイ・ラウンドの農業交渉の結果93年12月，6年間の猶予期間を設ける条件で日本が原則関税化を容認し，98年に再度猶予延長の交渉をすることが決まった．そしてこの原則関税化，市場開放措置をうけて，農水省は95年11月，食糧管理法を廃止，新食糧法を施行した．

☆ミニマム・アクセス
　「最低輸入量」と訳される．ウルグアイ・ラウンド合意では，農産物貿易に関する数量制限や課徴金など国境措置は，原則として関税に置き換えることになっている．ただ，輸入量がゼロあるいは少ない農産物の場合には，関税化を一定期間猶予し，経過措置として「ミニマム・アクセス」措置をとることが認められた．日本のコメについては，95 年には国内消費量の4パーセント（37万9000トン）の最低輸入枠を設定，6年後には8 パーセント（75万8000トン）にまで拡大することが義務づけられている．輸入は食糧庁が実施．一部は途上国援助に回すことを検討している．

☆新食糧法
　コメ，麦など主要な食糧に関する生産・流通について定めた法律．正称は「主要食糧の需給及び価格の安定に関する法律」．94年12月公布．93年12月のウルグアイ・ラウンド農業合意で，政府はコメの原則関税化と市場開放を受け入れたが，この戦後農政の大転換をうけて制定された．95年11月施行，施行と同時に従来の食糧管理法は廃止された．食管法は政府の統制色の強いものだったが，新法ではこうした規制を緩和した．具体的には，流通は従来の政府管理米にかえて，計画流通米と販売ルートが自由な計画外流通米との二本立てとし，市場原理を大幅に導入．これまでのヤミ米も計画外流通米に取り込まれる．
　2003年に大幅改正，生産調整や米流通は、消費者・市場を重視した制度へと大きく転換した．生産調整は08年度には国による生産調整配分をなくし，農業者・農業団体が主体となる生産調整に移行．国は必要な支援，指導・助言などを行う．米流通では、現行の計画流通制度を廃止，米流通を大幅に自由化．

☆米価
　明治以前は全くの自由市場であったが，1910年代の大暴落や米騒動を契機に最高・最低価格を設定する間接統制方式が行われた．戦中戦後の食糧不足時代に，公平分配を図るため1942年に食糧管理法を制定し，全量政府買入れと国民への割当配給を行った．戦後，自給事情の緩和と，1970年代からの供給過剰やそれによる財政負担の増大により徐々に規制緩和が行われたが，食管法を廃止して1995年に新食糧法を制定し，米の価格管理を従来の政府管理にかえて市場原理を大幅に導入する方式とした．

☆中山間地域
　平地の周辺部から山間地に至る，まとまった平坦な耕地の少ない地域．過疎法などの法によって指定された市町村．森林や急傾斜地が多い，交通条件が悪い，就業機会が少なく過疎化や高齢化が進んでいるなどの不利な条件にある．耕作放棄地が増えており，農地や農業用施設の持つ公益的機能の低下が懸念されている．国土の約7割の面積を占め，総人口の約14％が居住する．耕地面積，農家数，農業粗生産額は全国の約4割を占める．

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☆食糧自給率
　国内で生産される食糧の割合である．定義の違いにより以下の値がある．
Ａ）カロリー（供給熱量）自給率：食糧すべてをカロリー換算し，畜産物の飼料の輸入量も勘案する．1960年79％，1987年49％，1996年42％と低下している．但し穀類摂取が減少したことも大きい．（米国＝134，英＝74，1985年）．
Ｂ）主食用穀物自給率：肉・飼料を含まない，米麦などでの値．1960年89％，1987年68％， 1996年63％．（米国＝182，英＝97，1998年）
Ｃ）穀物自給率：主食用穀物＋飼料用穀物．1960年82％，1987年30％，1996年29％．輸入穀物の70％が飼料で，このため値が低下している面もある．
Ｄ）食用農産物総合自給率：国内生産／国内消費を金額で計算した値．現在63％位．Ｅ）個別作物では（1996年）；米102，小麦７，大豆3，野菜86，果実47，肉類56，鶏卵 96，魚介類69％である．
せめて，主食用穀類自給率だけでも80％程度に上げる必要があろう．

☆水田の公益的機能
　豪雨時の雨水の一次的貯水による洪水防止．地下水かん養による水資源確保．土壌流出の防止．自然環境の保護．都会との交流．日本全国の水田が蓄える水の総量は，およそ81 億トン．日本各地に作られている治水ダムの貯水量の3.4倍．もし水田と同じ貯水力をダムでまかなおうとすれば，その建設費は9兆1,300億円にもなる．　但し，日本の水使用総量（900億ｔ／年）の約７割が農業用水で（水田灌漑が95％），他の生活用水や工業用水よりはるかに多量の水を使用している．

☆米の生産調整
　米は古来よりわが国の主食であったが，誰しもが充分食べられたわけではない．1960年に初めて米が100％供給となった．但しこれは，生産の増加だけでなく一人当たりの消費が減少したこともある（注）．以後古米の持ち越し量が急増し，1971年度から本格的な生産調整が実施され，生産調整助成金が支給され，飼料作物，園芸作物，麦，大豆などへの転換が計られた．国の施策として地域ぐるみの転作や団地の形成を奨励してきたが古米在庫は増えつづけ，1987末には古米在庫が230万ｔにも達し，その処理に莫大な費用を要した．現在全体の約35％の水田が生産調整の対象になっている（生産統計参照）．政府は新食糧法を1995年に制定し，その中で，民間流通により価格形成が行われる自主流通米を米流通の主体とし，さらに生産調整，備蓄（150 万トン），計画的流通の確保等の措置により米の需給及び価格の安定を図るとした総合的な対策をとっている．
注）国民1年1人あたり消費量はピークが1962年の118kg，1986年が73kg，1995年が68kg．　　外食産業は全体で約1割を消費．

☆とも補償
　農家がお金を出し合って，自治体・国も補助金を出し，これらを併せて米の生産調整を実施した農家に補償金として支払い，全体で米の生産調整の目標を達成しようという仕組み．

☆新農業基本法（食料・農業・農村基本法）
　旧農業基本法は1961年に制定されたが，その後の農業・農村をめぐる状況は大きく変化し，自給率の低下，農業者の高齢化，農地面積の減少，農村の活力低下などの諸問題点が生じてきた．
　一方，農業・農村に対する期待は高まっており，良質な食料を合理的価格で安定的に供給する役割のみならず，国土や環境保全などの機能発揮も望まれてきている．そこで，これら政策の再構築を行うため平成11年に旧法を大幅改正した．
　新法では，食料自給率の目標設定，安全性確保や品質改善による消費者重視，望ましい農業構造の確立と経営施策（効率的・安定的経営が農業生産の相当部分を担う農業構造を確立するとともに，専業農家発展のための条件整備，家族経営の活性化，農業経営の法人化推進），市場を反映した価格と経営安定対策，環境と調和した生産，中山間地への直接支払いを含む支援，などの諸政策の展開を計ることを主眼としている．

☆気象災害
　異常な気象により作物の生育が阻害され，収量や品質が低下することをいう．低温，日照不足，降雨不足，大雨，強風，霜やひょう，暖冬，雪害，土壌湿害などによる．直接これらが作物に生理生態的な被害を起こす場合と，病虫害の発生を促して被害を及ぼす場合もある．共済制度により被害の一部は補填され，1997年度の水稲被害面積は3.2万ha，1998年度は10.9万ha（鳥獣害，病虫害，火災などによる災害も含んだ値）であった．

☆主業農家
　農業所得が主で６５才未満の農業従事６０日以上の者がいる農家．準主業農家；農外所得が主で，６５才未満の農業従事６０日以上の者がいる農家．副業的農家；６５才未満の農業従事６０日以上の者がいない農家．Ｈ１２農家戸数は３１２万戸，内主業農家は５０万．農業総産出額９．１兆円．農家とは経営面積が10a以上の農業を営むか1年間に農業生産物を販売した金額が15万円以上の世帯．販売農家とは経営面積が30a以上または販売金額が50万円以上の世帯．自給的農家とは経営面積が30a未満でかつ販売金額が50万円未満の世帯．

☆マルサスの法則
　人類は食糧の生産を算術的にしか増加させられないが，人口の増加は幾何級数的である，とThomas R. Malthusが1798年に述べた（英文）．将来の食糧危機を予測した．

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［後書き］

　Ｉ君は数年前の卒業生で，このたび大変お気の毒にリストラに会い，仕方ないので公務員試験を受けるということであった．私にできることは彼の受験勉強のお手伝位しかない．そこで，私が種々の機会に作っていたファイルから作物学に関する用語を抜き出してとりまとめた．広島在住の彼の勉強のため，また私一人で持っているのも勿体ない，さらに試験はフェアであるべき，の理由から，誰でも利用できるよう，ミスや孫引きのそしりを覚悟の上，ここに公開する．

農学大事典（養賢堂），食用作物（星川，養賢堂），作物学総論（朝倉書店），作物学各論（文永堂），育種学（松尾，養賢堂），土壌肥料用語事典（農文協），岩波生物学辞典，農水省のＨＰなどを参考にしました．すべて私なりに咀嚼しなおしたつもりですが，原著者に感謝します．

内容は少しだけ色をつけました．できるだけ人間臭さの部分を強調し，例えば形態の細部にわたるような所は省略し，栽培上の問題点や品種改良の歴史などを主にするように努めました．その意味で，普通作物の用語解説ですが，施策の部分はもっと充実させる必要があるでしょう．内容はできるだけ更新していくつもりです．

「インターネットはごみたまり」との説があり，私も同意します．この無限の可能性を持つシステムに一番必要なのは，信頼できる役に立つデータベースであると思います．この頁がそれにふさわしいかは全く自信ありませんし，本屋さんには恨まれそうですが，できることをやるのも義務と信じてはおります．

誤り，質問，注文の類がありましたらご一報下さい．この頁内容の多くは質問がそもそもの由来で，そのおかげで充実してきました．

では朗報を．Good luck !!

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以上